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【Globali】
 

ウクライナ戦争に端を発したエネルギー価格暴騰で国際石油資本が軒並み過去最高益【欧米メディア】

長引くウクライナ戦争がもたらす様々な混沌で、原油・天然ガス等のエネルギー価格が暴騰している。その恩恵を享受している筆頭が国際石油資本(スーパーメジャー、注1後記)で、この程発表された2022年12月期の決算が、軒並み史上最高益を更新し、2020~2021年のコロナ禍に伴う赤字決算を遥かに凌駕している。

2月8日付『ロイター通信』は、「英BP、2022年度最高益を上げ脱石油施策減速」と題して、先週相次いで発表した他のスーパーメジャーに続き、英BPもエネルギー価格暴騰の恩恵を受けて史上最高益を上げたと報じている。

英BPは2月7日、2022年12月期決算が280億ドル(約3兆6,400億円)の純益と、史上最高益を更新したと発表した。

この超越した決算は、先週相次いで決算発表した競合先の英シェル・米エクソンモービル・米シェブロンに続くもので、ロシアのウクライナ軍事侵攻がもたらしたエネルギー価格暴騰の恩恵を受けた結果である。...

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米自然保護団体、米国生息の多くの動植物が絶滅の危機と警鐘【欧米メディア】

米国の野生生物保護管理当局は2021年、同国に生息していた鳥類・魚類・植物の計23種が絶滅したと発表し、保護管理強化を訴えた。しかし、事態は容易に改善されず、米国の自然環境保全団体がこの程、現段階でも生息動物の40%及び植物の34%が絶滅の危機に曝されているとの調査報告を公表した。

2月6日付『ロイター通信』は、「米国生息のかなりの動植物が絶滅の危機」と題して、米自然保護保全団体の調査の結果、多くの動植物が絶滅の危機に曝されていることが判明したとして、独占報道している。

自然保護調査を牽引する研究グループがこの程、米国内に生息する動物の40%、植物の34%が絶滅の危機に曝されていることが調査の結果判明したと発表した。

米ネイチャーサーブ(NS、1994年設立の自然環境保全活動の市民団体)が2月6日に公表したもので、ザリガニ、サボテン、淡水ムール貝から、米国特有とされるハエトリグサ(食虫植物)に至るまで、非常に多くの動植物が絶滅する運命となっており、このままいくと生態系の41%が崩壊してしまう恐れがあるとする。...

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