世界パーキンソン病デーだった4月11日（水）、仏公衆衛生機関発行の週間疫学誌は、農村に住む人々の病気発症リスクが高いことを改めて示唆した。フランスで、アルツハイマー病に次ぐ神経変性疾患のパーキンソン病。国内ではパーキンソン病患者は約166,000人おり、毎年2万5000人ほど患者が増えている。患者の平均年齢は58歳と、高齢者でなくとも発症している。国民全体の高齢化が進むため、2030年には260,000人ほどに増加すると予想されている。

フランス政府は既に、2012年にパーキンソン病を農業者の職業病として認めており、この病気と農薬との因果関係を確認している。今回の研究は、健康保険のデータベースを全国的に分析したことで、既に過去のいくつかの研究で報告された農薬とパーキンソン病との関連性を改めて確認することができた。

研究では、パーキンソン病の発生率は、他の健康保険加入者よりも、農業共済組合（Mutualité Sociale Agricole : MSA）加入者の方が高いことが明らかになった。...

フランス政府は既に、2012年にパーキンソン病を農業者の職業病として認めており、この病気と農薬との因果関係を確認している。今回の研究は、健康保険のデータベースを全国的に分析したことで、既に過去のいくつかの研究で報告された農薬とパーキンソン病との関連性を改めて確認することができた。

研究では、パーキンソン病の発生率は、他の健康保険加入者よりも、農業共済組合（Mutualité Sociale Agricole : MSA）加入者の方が高いことが明らかになった。加えて、仕事で農薬を使用していない場合でも、住んでいる環境の中で農薬にさらされている場合、パーキンソン病を発症するリスクが高まる可能性があることも示唆されている。

今回の発表内容は、更なる研究によって確認される必要があるものの、パーキンソン病の発生率が農村地域、特に葡萄生産地で高いことを改めて示唆している。

ブドウ栽培は、農薬を最も使用する栽培の一つであり、2000年時点で、フランスでの葡萄栽培地は国内農業地域の3%を占めていたが、農薬（主に殺菌剤と殺虫剤）の20％を使用していた。