テレビプレス
テレビ放送全番組をリアルタイムで抄録
AIメタデータは登録商標 JCC株式会社
【いま海外は】
トランプ大統領] (328件/週)

01/23 11:51 フジテレビ 【FNN Live News days】
きょうで開幕まで半年となった東京オリンピックの開催について、WHO・世界保健機関・ライアンは科学的な根拠やリスクに伴った決断が必要だという考えを示した。
その上で、「日本政府は難しい立場にあるが適切な決断を行うだろう」と述べた。
また、米国・ホワイトハウス・サキ大統領報道官は「まだバイデン大統領や安全保障チームと協議していない」と述べ新政権としての立場が固まっていないことを明らかにした。
去年3月に1年延期が決まった際には、当時のトランプ大統領が正式決定の10日余前に「1年延期すべきかもしれない」と発言していた。
スイス・ジュネーブ、ワシントンの映像。

01/23 11:33 BS1 【週刊ワールドニュース】
1月19日放送。
ニューヨーカー紙のリポーターがトランプ支持のデモ隊を追跡し撮影。
まるで中世の戦のように足場をよじ登る。
中に入るとより大胆になり驚く警察官に「トランプ大統領の命令で来た」と伝えた。
非番の州軍兵士1人が逮捕されほかにも複数の退役軍人が襲撃に参加したとされ州兵全員が今後手引きのおそれがないか調査された。
女が下院議長のオフィスにあったコンピューターを盗み、ロシアの情報機関に売るつもりとの情報がある。
ペロシ下院議長、ペンス副大統領、Qアノン、FBIに言及。

01/23 08:55 日本テレビ 【ウェークアップ!ぷらす】
米国・バイデン大統領が第46代大統領に就任。
78歳で就任したバイデン大統領は米国史上最高齢。
米国を一つにしようと呼びかけた。
就任式後の世論調査で83%がバイデン大統領の演説は良かったと回答。
連邦議会議事堂は2週間前、トランプ前大統領の支持者による占拠事件が起きていた。
そのためワシントンDCは州兵2万人5000人による厳戒態勢下での就任式となった。
ナショナルモールには20万本の星条旗。
これには41万人超の新型コロナウイルスによる死者を追悼する意味が込められているという。
就任式には前大統領が出席するのが慣例だがトランプ前大統領は出席しなかった。
トランプ前大統領はバイデン大統領の就任式当日、ホワイトハウスを後にしメリーランド州・アンドルーズ空軍基地で最後の演説を行った。
退任に先立ち143人に恩赦、減刑を発表。
国境の壁建設の資金集めで詐欺行為をしたとして逮捕起訴されたバノン元主席戦略官も含まれていた。
ワシントンDC・民主党・クロブシャー上院議員、レディーガガ、トランプ大統領就任式の映像。

01/23 02:13 NHK総合・東京 【クローズアップ現代+選】
トランプの支持者らが議会に乱入するという衝撃が広がる中で異例の船出となったバイデン新政権。
慶應義塾大学教授・中山俊宏は「議会の占拠は予想外の事件が起きたということではなくトランプ大統領を4年前に選んだことの論理的な帰結。
普通の人でも陰謀論を信じてしまうということの怖さ」。
バイデン大統領は就任演説で米国の国民と国家を結束させることに全力を尽くすと約束した。
中山俊宏は「オバマ、トランプ時代と非常に政治が劇場化して支持者たちが没入するような状況になったがそれを静めてほしいという期待があったんだろう」とスタジオコメント。

01/23 00:50 BS1 【BS1スペシャル】
世界の光景が変わった。
突然現れた自然の脅威。
広がる感染拡大の波。
私たちの日々の暮らしも揺さぶられた。
生命か、経済か。
アクセルか、ブレーキか。
そんな問いが日々繰り返された。
社会のありようが問い直された。
この社会を維持していくために、でもなにか大事なことが忘れられていないか。
パンデミックは、社会のシステムが抱え込んでいたさまざまな歪みを浮き彫りにした。
その歪みはきしみを挙げて、いま新たな格差拡大を引き起こそうとしている。
世界を襲う大きな波の中で、2016年から問い続けられてきた問題の本質があぶり出されていく。
そこに広がる光景は、世界の知性とともに考える資本主義のいま、これから。
私たちはどこで、何を、どう間違ったのだろうか。
資本主義をめぐる知の旅が始まる。
第1章「コロナがもたらした亀裂」、第2章「新たな階級社会の到来」、第3章「市場というパンデミック」、第4章「『自由の国』の失敗?」、第5章「そして誰もいなくなった」。
経済学者・マサチューセッツ工科大学・ダロンアセモグル教授、歴史人口学者・エマニュエルトッド、経済学者・インペリアルカレッジビジネススクール・ジョナサンハスケル教授、証券会社・森田長太郎チーフ金利ストラテジスト、経済学者・慶應義塾大学・小幡績准教授、米国大手ソフトウェア企業・グレンワイル主席研究員、NPO法人「自立生活サポートセンター・もやい」・大西連理事長、社会学者・早稲田大学・橋本健二教授、社会学者・ロンドンスクールオブエコノミクス・マイクサヴィジ教授、経済学者・ジャックアタリ、経済学者・イエール大学・ロバートシラー教授のコメント。
米国・ニューヨーク、東京、池田勇人元首相、トランプ大統領、バイデン次期大統領、英国・ロンドンの映像。
アップル、Facebook、マイクロソフト、世論調査、復興に言及。

JCCサイトへはwww.jcc.co.jp

ご意見・ご要望 | テレビプレスの利用方法

※動画・・・各社・各局の公式YouTubeチャンネルより

Copyright (C) 2013 JCC Corp. All Rights Reserved.