東京五輪体操で２５日、ドイツ女子チームがフルボディスーツを着用。チームによると、これは女性が快適に思うものを着る選択の自由を広めるためだという。チームは、レオタードと足まで伸びたレギンスが組み合わさった赤と白のユニタード姿で競技に臨んだ。２２日のトレーニング時にも同様のものを着用し、競技本番もユニタードが選択肢にあるとしていた。...

東京五輪体操で２５日、ドイツ女子チームがフルボディスーツを着用。チームによると、これは女性が快適に思うものを着る選択の自由を広めるためだという。チームは、レオタードと足まで伸びたレギンスが組み合わさった赤と白のユニタード姿で競技に臨んだ。２２日のトレーニング時にも同様のものを着用し、競技本番もユニタードが選択肢にあるとしていた。チーム全体で本番のウェアについて話し合ったところユニタードに決まったという。

２１歳のサラ・フォス選手は、「女性として成長する過程で、体の変化に対応するのは難しいこと。長くても短くても、皆が快適に感じるよう、着るものを選択できるのだと示したい」、「皆に勇気を持って後に続いてもらうため、我々が模範となりたい」としている。

同チームは今年４月にも、欧州選手権大会でユニタードを着用したことで、いち早くスポーツの性的画像問題への対抗を示していた。ドイツチームのユニタードは他国選手らからも称賛され、ノルウェーのユリエ・エリクセン選手は、「大舞台に立ち、世界中の女子に、何を着てもよいのだと示した勇気は本当に素晴らしい」としている。

ここ数年、スポーツ界では性的、身体的虐待事件が多発しており、アスリートを守るための新たな安全基準を設ける動きが加速している。女子体操選手に関しては、標準ウェアはレオタードで、ロングタイプ、ハーフサイズタイプ、袖なしタイプが認められている。国際大会では足が隠れるウェアが認められているが、殆どの場合、宗教的理由による例外として採用されてきた経緯がある。

７月２５日付米国『ワシントンポスト』は「ドイツ体操選手、ユニタード着用で安心感を。セクシャライゼーションへ対抗」との見出しで以下のように報道している。

日曜の東京五輪予選で、ユニタードを着たドイツ女子体操選手は、通常のレオタード姿の他国の選手より際立っていた。ドイツ体操チームが最初にユニタードを着たのは、４月の欧州大会。当時ドイツ体操協会は、ユニタードの採用は、スポーツのセクシャライゼーションへの対抗の意図があるとしていた。

体操競技の男子は、競技内容によって緩めの短パンか長ズボンを着用できるが、女子の場合は、どの年齢の競技でも、膝上までカットされたレオタードと決まっていた。一方、文化や宗教的理由に対応するため、レオタードと同色のレギンス付きユニタードも認められていた。

米コロラド大学の心理学者で、女子選手のセクシャライゼーションに関する著者のエリザベス・ダニエルズ教授は、「性的虐待等に関しても、選手とコーチ側との力関係の問題により、選手はこれまで声を上げられないと思っていた。それ故今回、ユニフォームについて選手が声を上げ始めたことは象徴的だ。選手が声を上げることで、更に国内や国際的にも事件防止につながっていくだろう」としている。

ロイタージャーナリズム研究所の年次報告書によると、世界規模の危機となったコロナ禍の影響で、人々はより信頼できるニュースを望んでおり、大多数の人々がメディア機関に公平性と客観性を求めているという。

４６カ国、世界人口の半数以上で調査した結果、コロナ禍において、取り分け西欧ではニュースへの信頼性と信頼できる報道への評価が高まっているという。...

ロイタージャーナリズム研究所の年次報告書によると、世界規模の危機となったコロナ禍の影響で、人々はより信頼できるニュースを望んでおり、大多数の人々がメディア機関に公平性と客観性を求めているという。

４６カ国、世界人口の半数以上で調査した結果、コロナ禍において、取り分け西欧ではニュースへの信頼性と信頼できる報道への評価が高まっているという。一方、米国では偏向メディアへの不信感がみられ、大多数がニュース機関は「様々な意見を反映し、中立の立場で報道すべき」だと回答している。ドナルド・トランプ前大統領の大統領選敗退によりニュースへの需要が減少した米国では、ニュースを「信頼しない」が「信頼する」を上回った。メディアが不公平だと感じる人々は政治的右派の傾向がみられ、若者（18～24歳）、黒人、ヒスパニック系、東ドイツ人、英国内の一定の社会経済層も「不公平に報じられている」と感じると回答した。

同研究所のラスムス・ニールセン所長は、「多くの大衆は、暗黒の時代を過ごすうちに、ニュース機関に光を求めてきたため信頼できるニュースへの偉大な感謝の気持ちを持っている。これが各国、年代別の調査から見えてきた。大多数の人々はジャーナリズムが出来る限り中立であることを望んでいるのだ」としている。

殆どの人は、公平で偏りないニュースを望んでおり、活字ニュースのビジネスモデル衰退の状況下でも、偏向がなく客観的なジャーナリズムは益々重視され支持されるといえる。

同日付米国『ポインター』は「４６カ国で米国がメディアへの信頼で最下位、ロイター研究所調査」との見出しで調査について報じている。

水曜発表されたロイタージャーナリズム研究所の２０２１年「Digital News Report」によると、４６カ国のニュース購読者92,000人を対象とした調査で「ニュースを信頼している」と回答したのは米国では２９％のみ（カナダ４５％、ブラジル５４％）。ポーランド、フィリピン、ペルーより下位となった。

一方ほぼ全ての国では信頼性が改善おり、これは新型コロナ関連報道の影響とみられる。だが年々購読者や視聴率が低下している米国で違った傾向がみられる理由の一つに、極端な政治的分断が挙げられる。非常に高い不信感がみられ、右派を自認する人の７５％が「報道が不公平」だと感じている。

地方ニュースは（活字でも放送ともに）全国ニュースより「信頼感」では定評がある一方で、地方ニュースへの関心と購買意欲は決して高くはなく、米国で有料ネットニュースを購読していると回答したのは２１％で、購読者の３１％が「ニューヨークタイムズ」、２４％が「ワシントンポスト」を購読しているのに対し、２３％のみ地元や地方紙を購読している。

地方ニュースの項目で最も人気なのは「天気」で６２％。政治（３３％）や教育（１６％）など主要項目は苦戦しており、新聞よりも地元放送局のニュース放送を好む傾向もみられた。

保守派を含む党派支持者は、ひたすら彼らの意見を強調した報道を好むのでなく、多様でニュートラルな視点をより好む傾向があることは注目すべき。加えて「時間がない」、「気がふさぐ」との理由からニュース自体を避ける傾向も大きい。困窮するメディア業績については、大多数 (51%) がメディアの経営状況に「興味がない」ため、斜陽業界だと認識するのは３１％だった。