大谷翔平がロサンゼルス・ドジャーズとの記録的な１０年７億ドルの契約を結んだ。日本の野球ファンは、ワールドシリーズ出場を願い、もう一つの契約を待ちわびる。

１０日東京の野球ファンは、ロサンゼルス・エンジェルスからロサンゼルス・ドジャーズへの移籍を伝える号外新聞に並んだ。サッカー界のライオネル・メッシやキリアン・ムバペに匹敵する恐らくスポーツ史上最大の契約だろう。...

大谷翔平がロサンゼルス・ドジャーズとの記録的な１０年７億ドルの契約を結んだ。日本の野球ファンは、ワールドシリーズ出場を願い、もう一つの契約を待ちわびる。

１０日東京の野球ファンは、ロサンゼルス・エンジェルスからロサンゼルス・ドジャーズへの移籍を伝える号外新聞に並んだ。サッカー界のライオネル・メッシやキリアン・ムバペに匹敵する恐らくスポーツ史上最大の契約だろう。

大谷は今シーズンは、手術からの回復のため登板はなく、打者としてのみの出場となる見込みである。ファンは来年はホームランキングとしての二刀流の復活に期待している。

大谷は、日本で最も有名なアスリートであり、北米、ラテンアメリカで人気の野球の頂点に達した国民的ヒーローなのである。ファンによると、大谷の年俸は、ソフトバンクを例に、プロ野球チームの全選手を足した年俸以上だという。

大谷の出身地である東北岩手も地元紙の号外を発行。出身高校にファンが集まり、大谷の手形のモニュメントで写真を撮った。

既にテレビなどのメディアを通じ、大谷の動向は注目されてきたが、今回の動きは、日本市場において、公告やスポンサーからの価値を更に押し上げるものとなるに違いない。大谷は世界的にもチケット売上、テレビ放映収入、スポンサー契約で、最も市場価値のあるアスリートの１人となっている。

同日付英『BBC』：「”ショータイム”はいかに最大の輸出選手となったのか」：

日本の野球スター大谷翔平が、LAドジャーズとの7億ドル契約で歴史を作った。

肘の手術で巨額の10年オファーがなくなることはなく、メジャーで最大だった2019年マイク・トラウトの12年4億2650万ドルの契約を上回った。

「ショータイム」があだ名の29歳のスーパースターは「最高のプレーヤー」と称されてきた。「ユニコーン」に例えられ、投球と打球をこなす点でベイブルースと比較されてきた。

2021年以降、アメリカン・リーグ最優秀選手賞を史上初、全会一致で2回受賞。世界的には、以前に渡米したイチロー、野茂英雄、松井秀喜、ダルビッシュ、田中将大など、他の日本選手を既に超えている。

野球スキルに加え、彼のスキャンダルやタブロイドゴシップとは無縁でクリーンなイメージにより、ブランド公告やマーケティング業界では引っ張りだことなっている。

だが野球の天才は、スポーツ以外の活動では、気が散らないよう活動を厳しく制限しており、非常に気難しい。野球や日本に関する著書の多い、ロバート・ホワイティングは、「大谷選手は、酒も飲まず、タバコも吸わず、金にも執着しない。これが彼のユニークな魅力だ。欲と権利が渦巻く業界の中、彼は歴史的な野球選手になることだけを考えた、修行僧のようなピューリストなのだ」という。

だが、金が大谷について回る。2021年の600万ドルから今年の3500万ドル、2023年シーズンでは、約６５００万ドル稼いだとされ、MLBの記録を打ち破っている。エコノミストは、大谷選手の経済効果は、２０２３年シーズンで渡米した日本のファンが落とした１２億ドルを含み、５０４億ドルと試算している。日本の野球チームが優勝した時と同じ効果があるという。

トップ選手という日本の隠れた輸出原石が渡米してから３０年となる。１９９５年トルネードの愛称がついた野茂英雄は、日本の選手として初めてMLBに所属した。当時、米国のスタジアムでは不文律として日本語の公告が禁止されていた。

選手らが、日米間の関係を変えていった。野茂がドジャースに入団したとき、２国間の関係は戦後最悪の状態だった。カメラ、自動車、テレビなど日本の製品が北米や世界各地に溢れ、大きな貿易不均衡を生み出していた９０年代半ば、現在の米中のような貿易摩擦がおきていた。ホワイティング氏は「野茂は、日本が輸出した中で、唯一米国人が不満に思わない存在だった」という。２０２３年時点で、MLBのトップ選手のうち２８．５％は米国外からの選手である。

英国『エコノミスト』誌の調査部門である「エコノミスト・インテリジェンス・ユニット」（EIU、1946年設立）は、毎年「世界生活費調査」結果を公表している。

同部門は、世界170都市余りの衣料・交通・食品等の200以上の商品及びサービス費用を調査し、為替を加味した上で指数化して各都市の生活費を比較している。...

英国『エコノミスト』誌の調査部門である「エコノミスト・インテリジェンス・ユニット」（EIU、1946年設立）は、毎年「世界生活費調査」結果を公表している。

同部門は、世界170都市余りの衣料・交通・食品等の200以上の商品及びサービス費用を調査し、為替を加味した上で指数化して各都市の生活費を比較している。

そして、11月30日に発表された2023年版によると、シンガポールがチューリッヒと並んで世界一の物価高の都市となったという。

シンガポールは昨年に続いての首位で、過去11年のうち9度トップとなっている。

同市は、車所有台数に厳しい条件を付していることから異常に高額となっている他、交通費はもとより衣料・食品・アルコールも世界で最も高くなっている。

2位のチューリッヒ及び3位のジュネーブは、スイスフラン高に加えて、食料品・日用雑貨・娯楽品の高騰が原因となっている。

2023年度調査は8月14日～9月11日の間、世界173都市を対象に行われたもので、トップ10は以下となっている。

①シンガポール・チューリッヒ、③ジュネーブ・ニューヨーク、⑤香港、⑥ロサンゼルス、⑦パリ、⑧コペンハーゲン（デンマーク）・テルアビブ（イスラエル）、⑩サンフランシスコ

（参考；2022年順位は、①シンガポール・ニューヨーク、③テルアビブ、④ロサンゼルス・香港、⑥チューリッヒ、⑦ジュネーブ、⑧サンフランシスコ、⑨パリ、⑩シドニー・コペンハーゲン）

EIUによると、2023年の平均物価は前年比＋7.4%と、昨年の上昇率だった＋8.1%より若干鈍化しているものの、依然物価高騰危機の状況を脱しておらず、2017～2021年レベルに比べて異常に高い状態だという。

なお、欧米地域に比べてアジア諸国の物価上昇率は比較的緩く、中国の北京・南京・無錫・大連は、コロナ禍後の回復の遅れと消費者需要の低迷もあって軒並み順位を下げている。

また、東京（37位→60位）・大阪（43位→70位）も、円安の影響をもろに受けて同じく大きく順位を下げている。